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GRI内容索引

CSRウェブサイトの作成は、「GRIサステナビリティ・レポーティング・スタンダード」を参照しています。

GRI102:一般開示事項2016

1. 組織のプロフィール

開示事項 記載内容 省略
102-1 組織の名称 編集方針(アニュアルレポート2017 P2)  
102-2 活動、ブランド、製品、サービス コアコンピタンスを駆使した挑戦の歴史(アニュアルレポート2017 P3-4)
事業別報告−機能材料(アニュアルレポート2017 P29-30)
事業別報告−自動車部材(アニュアルレポート2017 P31-32)
事業別報告−蓄電システム(アニュアルレポート2017 P33-34)
事業別報告−ライフサイエンス(アニュアルレポート2017 P35-36)
 
102-3 本社の所在地 裏表紙(アニュアルレポート2017 C4)  
102-4 事業所の所在地 会社案内  
102-5 所有形態および法人格 編集方針(アニュアルレポート2017 P2)  
102-6 参入市場 コアコンピタンスを駆使した挑戦の歴史(アニュアルレポート2017 P3-4)
事業別報告−機能材料(アニュアルレポート2017 P29-30)
事業別報告−自動車部材(アニュアルレポート2017 P31-32)
事業別報告−蓄電システム(アニュアルレポート2017 P33-34)
事業別報告−ライフサイエンス(アニュアルレポート2017 P35-36)
 
102-7 組織の規模 編集方針(アニュアルレポート2017 P2)
経営指標の推移(アニュアルレポート2017 P9-10)
 
102-8 従業員およびその他の労働者に関する情報 社会性データ  
102-9 サプライチェーン お取引先との公平な関係の構築  
102-10 組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化 編集方針(アニュアルレポート2017 P2)  
102-11 予防原則または予防的アプローチ リスクマネジメント  
102-12 外部イニシアティブ イニシアティブへの参画女性社員の活躍推進  
102-13 団体の会員資格 日本経済団体連合会の企業会員です  

2. 戦略

3. 倫理と誠実性

開示事項 記載内容 省略
102-16 価値観、理念、行動基準・規範 日立化成グループ・アイデンティティ(会社情報)
日立化成企業行動基準
日立化成グループ行動規範(会社情報)
日立化成グループCSR取り組み方針
 
102-17 倫理に関する助言および懸念のための制度 コンプライアンス相談・通報  

4. ガバナンス

開示事項 記載内容 省略
102-18 ガバナンス構造 コーポレート・ガバナンスの体制強化に向けて(アニュアルレポート2017 P43-46)  
102-19 権限移譲 コーポレート・ガバナンスの体制強化に向けて(アニュアルレポート2017 P43-46)CSR推進体制  
102-20 経済、環境、社会項目に関する役員レベルの責任 コーポレート・ガバナンスの体制強化に向けて(アニュアルレポート2017 P43-46)CSR推進体制  
102-21 経済、環境、社会項目に関する
ステークホルダーとの協議
コーポレート・ガバナンスの体制強化に向けて(アニュアルレポート2017 P43-46)CSR推進体制  
102-22 最高ガバナンス機関およびその委員会の構成 コーポレート・ガバナンスの体制強化に向けて、
役員の選任と社外取締役の独立性(アニュアルレポート2017 P43-46)
役員一覧(アニュアルレポート2017 P47-48)
 
102-23 最高ガバナンス機関の議長 コーポレート・ガバナンスの体制強化に向けて(アニュアルレポート2017 P43-46)  
102-24 最高ガバナンス機関の指名と選出 コーポレート・ガバナンスの体制強化に向けて、
役員の選任と社外取締役の独立性(アニュアルレポート2017 P43-46)
 
102-25 利益相反 コーポレート・ガバナンスに関する報告書  
102-26 目的、価値観、戦略の設定における最高ガバナンス機関の役割 日立化成コーポレートガバナンス・ガイドライン  
102-27 最高ガバナンス機関の集合的知見 ガバナンス(アニュアルレポート2017 P43-46)  
102-28 最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価 ガバナンス(アニュアルレポート2017 P43-46)  
102-29 経済、環境、社会へのインパクトの特定とマネジメント リスクマネジメント  
102-30 リスクマネジメント・プロセスの有効性 リスクマネジメント  
102-31 経済、環境、社会項目のレビュー CSR推進体制  
102-32 サステナビリティ報告における
最高ガバナンス機関の役割
CSR推進体制  
102-33 重大な懸念事項の伝達 リスクマネジメント  
102-34 伝達された重大な懸念事項の性質と総数 リスクマネジメント  
102-35 報酬方針 ガバナンス(アニュアルレポート2017 P43-46)  
102-36 報酬の決定プロセス ガバナンス(アニュアルレポート2017 P43-46)  
102-37 報酬に関するステークホルダーの関与  
102-38 年間報酬総額の比率  
102-39 年間報酬総額比率の増加率  

5. ステークホルダー・エンゲージメント

開示事項 記載内容 省略
102-40 ステークホルダー・グループのリスト ステークホルダーエンゲージメント  
102-41 団体交渉協定 労働組合との関係  
102-42 ステークホルダーの特定および選定 ステークホルダーエンゲージメント  
102-43 ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法 ステークホルダーエンゲージメント  
102-44 提起された重要な項目および懸念 ステークホルダーエンゲージメント
日立化成グループの価値創造とマテリアリティ
 

6. 報告実務

開示事項 記載内容 省略
102-45 連結財務諸表の対象になっている事業体 編集方針(アニュアルレポート2017 P2)  
102-46 報告書の内容および項目の該当範囲の確定 日立化成グループの価値創造とマテリアリティ  
102-47 マテリアルな項目のリスト 日立化成グループの価値創造とマテリアリティ  
102-48 情報の再記述 編集方針(アニュアルレポート2017 P2)  
102-49 報告における変更 編集方針(アニュアルレポート2017 P2)環境データ  
102-50 報告期間 編集方針(アニュアルレポート2017 P2)  
102-51 前回発行した報告書の日付 2016年7月  
102-52 報告サイクル 1年  
102-53 報告書に関する質問の窓口 CSRお問い合わせ  
102-54 GRIスタンダードに準拠した報告であることの主張  
102-55 内容索引 本リンクが、GRIスタンダードの内容索引です。  
102-56 外部保証 独立した第三者保証報告書  

項目別のスタンダード

経済

GRI103:マネジメント手法2016

経済パフォーマンス2016

開示事項 記載内容 省略
201-1 創出、分配した直接的経済価値 経営指標の推移(アニュアルレポート2017 P9-10)  
201-2 気候変動による財務上の影響、
その他のリスクと機会
リスクマネジメント
社会的ニーズに応えるためのビジネス・プログラム
サステナブルエンジニアリングの推進
カーボンマネジメント戦略
 
201-3 確定給付型年金制度の負担、
その他の退職金制度
有価証券報告書  
201-4 政府から受けた資金援助  

地域経済での存在感2016

開示事項 記載内容 省略
202-1 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率(男女別)  
202-2 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合  

間接的な経済的インパクト2016

開示事項 記載内容 省略
203-1 インフラ投資および支援サービス 社会貢献支出額  
203-2 著しい間接的な経済的インパクト 社会的ニーズに応えるためのビジネス・プログラム  

調達慣行2016

開示事項 記載内容 省略
204-1 地元サプライヤーへの支出の割合  

腐敗防止2016

開示事項 記載内容 省略
205-1 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所  
205-2 腐敗防止の方針や手順に関する
コミュニケーションと研修
腐敗防止コンプライアンス研修・監査  
205-3 確定した腐敗事例と実施した措置  

反競争的行為2016

開示事項 記載内容 省略
206-1 反競争的行為、反トラスト、
独占的慣行により受けた法的措置
独占禁止法の遵守  

環境

GRI103:マネジメント手法2016

原材料2016

開示事項 記載内容 省略
301-1 使用原材料の重量または体積 マテリアルバランス  
301-2 使用したリサイクル材料 マテリアルバランス  
301-3 再生利用された製品と梱包材 マテリアルバランス  

エネルギー2016

開示事項 記載内容 省略
302-1 組織内のエネルギー消費量 環境データエネルギー使用状況  
302-2 組織外のエネルギー消費量  
302-3 エネルギー原単位 環境データエネルギー使用状況  
302-4 エネルギー消費量の削減 環境データエネルギー使用状況  
302-5 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減  

水2016

開示事項 記載内容 省略
303-1 水源別の取水量
マテリアルバランス水資源投入状況環境データ  
303-2 取水によって著しい影響を受ける水源  
303-3 リサイクル・リユースした水 マテリアルバランス環境データ  

生物多様性2016

開示事項 記載内容 省略
304-1 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト 生物多様性の保全  
304-2 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト  
304-3 生息地の保護・復元  
304-4 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種 生物多様性の保全  

大気への排出2016

開示事項 記載内容 省略
305-1 直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1) 環境データ温室効果ガスの排出状況  
305-2 間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2) 環境データ温室効果ガスの排出状況  
305-3 その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ3) スコープ3の算出状況環境データ  
305-4 温室効果ガス(GHG)排出原単位 環境データ温室効果ガスの排出状況  
305-5 温室効果ガス(GHG)排出量の削減 スコープ3の算出状況  
305-6 オゾン層破壊物質(ODS)の排出量  
305-7 窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重大な大気排出物 環境データ大気汚染および生活環境への負荷  

排水および廃棄物2016

開示事項 記載内容 省略
306-1 排水の水質および排出先 環境データマテリアルバランス  
306-2 種類別および処分方法別の廃棄物 環境データマテリアルバランス廃棄物の排出  
306-3 重大な漏出 土壌汚染および有害物質漏出対策  
306-4 有害廃棄物の輸送  
306-5 排水や表面流水によって影響を受ける水域  

環境コンプライアンス2016

開示事項 記載内容 省略
307-1 環境法規制の違反 環境関連規制の順守  

サプライヤーの環境面のアセスメント2016

開示事項 記載内容 省略
308-1 環境基準により選定した新規サプライヤー 新規サプライヤーの選定  
308-2 サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置 CSR調達・監査  

社会

GRI103:マネジメント手法2016

雇用2016

開示事項 記載内容 省略
401-1 従業員の新規雇用と離職 社会性データ  
401-2 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当  
401-3 育児休暇 社会性データ  

労使関係2016

開示事項 記載内容 省略
402-1 事業上の変更に関する最低通知期間 労働組合との関係  

労働安全衛生2016

開示事項 記載内容 省略
403-1 正式な労使合同安全衛生委員会への労働者代表の参加  
403-2 傷害の種類、業務上傷害・業務上疾病・休業日数・欠勤および業務上の死亡者数 労働安全衛生への取り組み労働安全衛生マネジメントシステム(OHSAS18001)の運用  
403-3 疾病の発症率あるいはリスクが高い業務に従事している労働者 労働安全衛生への取り組み  
403-4 労働組合との正式協定に含まれている安全衛生条項  

研修と教育2016

開示事項 記載内容 省略
404-1 従業員一人あたりの年間平均研修時間  
404-2 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム 従業員向け研修とキャリア形成支援  
404-3 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合 公正かつ公平な人財評価の推進  

ダイバーシティと機会均等2016

開示事項 記載内容 省略
405-1 ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ 社会性データダイバーシティの推進
コーポレート・ガバナンスの体制強化に向けて(アニュアルレポート2017 P43-46)
 
405-2 基本給と報酬総額の男女比 女性社員の活躍推進  

非差別2016

開示事項 記載内容 省略
406-1 差別事例と実施した救済措置 人権の尊重  

結社の自由と団体交渉2016

開示事項 記載内容 省略
407-1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー  

児童労働2016

開示事項 記載内容 省略
408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー  

強制労働2016

開示事項 記載内容 省略
409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー  

保安慣行2016

開示事項 記載内容 省略
410-1 人権方針や手順について研修を受けた保安要員  

先住民族の権利2016

開示事項 記載内容 省略
411-1 先住民族の権利を侵害した事例  

人権アセスメント2016

開示事項 記載内容 省略
412-1 人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所  
412-2 人権方針や手順に関する従業員研修 人権の尊重  
412-3 人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約  

地域コミュニティ2016

開示事項 記載内容 省略
413-1 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 社会貢献活動の推進
さくらカフェまちづくりプロジェクトの取り組み
 
413-2 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト(顕在的、潜在的)を及ぼす事業所  

サプライヤーの社会的評価2016

開示事項 記載内容 省略
414-1 社会的基準により選定した新規サプライヤー 新規サプライヤーの選定  
414-2 サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置 CSR調達・監査  

顧客の安全衛生2016

開示事項 記載内容 省略
416-1 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価  
416-2 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例  

マーケティングとラベリング2016

開示事項 記載内容 省略
417-1 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 製品環境情報の開示  
417-2 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例  
417-3 マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例  

顧客プライバシー2016

開示事項 記載内容 省略
418-1 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 情報管理の徹底  

社会経済面のコンプライアンス2016

開示事項 記載内容 省略
419-1 社会経済分野の法規制違反 独占禁止法の遵守
コンプライアンス相談・通報
 
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